21世紀の現代は地球温暖化対策が問われる社会情勢に...《 アメリカ鉄道網 最終回 》
前途した理由でDouble-stack rail transport （複層鉄道輸送）のマイルトレインが走るアメリカでは、地球温暖化対策としてのCO2削減問題、ゼロカーボン社会実現を考えると、鉄道、水運（船舶輸送）共に多少？の問題を抱えているわけです。
大陸横断鉄道は動く"ディーゼル発電所"であり、その燃料使用量（排出ガス）も馬鹿にはなりません！
但し一級鉄道の5社だけでも1５万キロメートルを軽く超え、現在営業中の路線総延長が225,500km！（※91）にも達するアメリカの鉄道網を"電化"するとなると、想像を絶する膨大な設備投資額と電化設備維持管理・更新費の問題が生じます！
今後「よりクリーン（高効率）なガスタービン発電ハイブリッド方式」や、「metal hydrides（水素吸蔵合金）」の研究促進と高出力燃料電池の開発などと合わせて、安全かつクリーンな動くpower plantを"バッファー"としての"全個体バッテリー"の併用でクリーン化を目指すか、場合によっては原子力機関車への再チャレンジ？なども必要となるかもしれません！
参※91）この数値は business district（営業・距離）なので、実際には並走別経路や、複々線区間もあり、線路総延長となると...
又前途した通り、石炭火力に頼っているUSAの電力事情では、各鉄道会社の脱石油化は単なるアドバルーンにすぎないでしょうが...
日本では国鉄分割民営化時に、JR貨物を分離したために、いろいろな問題が生じています！
日本の鉄道事業では、Inter-City（都市間高速鉄道）、Light rail transit （公共交通機関）or Interurban（都市圏高速軌道）、そして freight transportation（貨物輸送）の3本の矢が必須条件となります！
現状の、JR各社の District 分けを、もう一度白紙に戻し、Restructuringする必要があるのではないでしょうか？
例えば、JR東日本のホールディングス化で、JR東日本、JR北海道の鉄道事業を再統合！し、
合わせてJR貨物を再分割して、貨物事業をJR各社に譲渡するとか...
貨物事業と言う1本の矢が増えればJR各社の経営戦略も立てやすくなるはずです！
昨今のコロナ過の影響で、コロナ失業！や"在宅勤務"が増えて、鉄道各社は大打撃を受けていますが...
ある意味今回のコロナ過は近未来の"少子高齢化"東京一極集中による、"痴呆都市衰退"をシュミレートした形にもなりました...
更に、今回のコロナ過により"宅配事業"の必要性がより一層クローズアップされたわけです。
鉄道事業の収支改善の為に、宅配事業者とのアライアンスで貨客混載事業（※91）を復活させるのも一つの手です。
参※91）当サイト内関連記事 宅配便事業が、鉄道貨客混載事業を復活できるかも！ はこちら。
♥鉄道貨物新時代を予感させるJR東日本の 電車型 業務用車両！
現在、JR貨物は、燃料輸送、鉄道コンテナ輸送、白いダイヤ（セメント）輸送、そして前途した"宅配便輸送"等でほぞ細と生計を立てているわけですが...
アメリカの例を見るまでも無く、現状の１列車1200ton輸送体制では、採算ベースに乗せるのは難しく「ＪR各社のご厚意！」で"破格の料金"で路線をレンタルしていただいて第2種鉄道事業者として"凌い"でいるわけですが...
軌道設備の維持管理費・設備更新費を背負わされたJR各社では、"大変な状況"になっているわけです！
そこで、前途したように、JR貨物の分割、JR各社への事業統合で抜本的に、鉄道貨物事業を見直す必要があります！
別項で述べましたが、現状日本国内の"陸運"の９９％は民間運輸会社によるトラック輸送が担っているのです！
この中には前途した、貿易"海コン"輸送も含まれているわけですが...
言い換えれば、更なる低コスト化（低運賃化）を実現できれば、シェア拡大の可能性はあるわけです。
第1目 日本でも必要な列島横断 freight transportation
米国ほどではありませんが、日本にも列島横断貨物列車の必要性はあります！
4-1-1 列島縦断運輸は海運で賄えても...
瀬戸内海運河？沿岸航路のおかげで、南北に伸び切った列島沿岸にある山陽・東海道ベルト地帯の、鉱産物輸送、木材チップ（パルプ原料）、燃料輸送（小型タンカー輸送）などは海運で賄えますが...
東京⇔新潟、近畿・東海⇔北陸・甲信越間の列島横断貨物輸送はそれなりに？貨物需要が残されています。
4-1-1-1 豪雪地帯を守る♥ Life Line としても必要
又、冬季雪で閉ざされることが多い、日本海側の各都市では、整備されだした自動車専用道だけでは、日常生活雑貨・食料品輸送などの♥ライフライン確保が混乱をきたす！場合も生じています。
♥全天候型の頼りになる♥ transfer line として、鉄道を見直す！ことも大事でしょう。
4-1-1-2 ♥持続可能な鉄道事業の観点も必要
但し鉄道貨物を、（他の陸運・海運と対抗して）"採算に乗せる"には現状の1列車1200ton 運行では、
生鮮品、宅配小荷物以外では customer（荷主）にとって♥満足な運賃設定が出来ず！、
economically（経済的）とは言え魔線！。
大多数の一般貨物の荷主の needs に対して convenience（利便性）にも劣り、economically（経済的）では無く！、satisfaction（満足度）は極めて低く、
鉄道貨物転換への興味は示され無い！でしょう。
この意味でも一般貨物を扱う、各運輸業者と♥ライアンスを組む必要もあります。
参※）当サイト関連記事 鉄道客貨・混載事業を宅配事業者との提携で復活すれば赤字削減・事業継続への鉄路が開ける！ はこちら。
第２目 但し強引な"整備新幹線建設推進プロジェクト"が...
但し、passenger service にフォーカスしたスピード優先！の整備震撼線網蔓延！計画では、♥ライフライン確保が不可能！な状況です！。
再度、rural Shinkansen事業を見直し！、前途した♥標準軌による新幹線鉄道規格新線建設にシフトして、不要不急の並行在来線は、さっさと Regional transit、少量輸送に適した♥Omnibus（高速バス）に転換！して、local transit を断捨離！すべきでしょう。
4-2-1 新幹線鉄道規格新線 ならば Intermodal container 積載も可能に
♥新幹線鉄道規格新線の利点は、在来線の♥勾配緩和！と♥車両限界の拡大！にあります。
つまり、Double-stack rail transport は無理！でも、
前途した♥トレーラー積載の"♥陸フェリー"運行が可能！となり増す。
4-2-1-1 こう配・勾配に関して
鉄道に関する技術上の基準を定める省令では現在具体的な「こう配」数値規定は明記されていません！が...
鉄道に関する技術上の基準を定める省令等の解釈 ... ／国土交通省 では
- ●旅客線区では 35‰以下。
- ●貨物線区 では25‰以下！
- ●新幹線では （貨物線同様に）15‰以下
とされています！
4-2-1-2 "♥整備新幹線技術基準"で敷設すれば 在来線貨物列車も♥全く問題無し！
旧鉄建公団から引き継いだJRTTの整備新幹線技術基準では"勾配"は♥15‰以下！とされており、
この勾配で敷設すれば貨物列車走行も全く問題ありません！
4-2-1-3 ♥最新型DLなら15‰はヘッチャラ！
更に、戦前戦後の旧国鉄時代のSL貨物輸送！華やかなりしころには、10‰以下の勾配緩和バイパス線が各幹線に設けられましたが、
現在の♥電気機関車（＆高性能DL）を使用すれば15‰以下ではまったく問題ありません！
事実12‰で建設されている青函トンネルは貨物列車も勾配に関する問題は生じていません！
※前途した様に、"こう配"区間では、特に下りこう配が問題となるのですが...
電気機関車、新型電気式DLでは、発電ブレ―キが搭載されているので、15‰以下であれば、下り坂での暴走等の問題は生じません！
※青函トンネル用 EH800型交流25Kv機関車
4-2-1-4 整備新幹線の例外区間！高崎⇔軽井沢間
特殊な例としては、北陸新幹線 高崎⇔軽井沢間は最急勾配30‰！で建設されていますが。
これは、軽井沢が"高地"にある為で、高崎との高低差で仕方無かった？為です...
なので、将来的にもこの区間での logistics （兵站）運用は困難！です。
日本横断♥ライフライン主要幹線の"交流電化"と変電車所設備の♥増強！で、
最低！でも嘗て検討されていた♥1,600 t 牽引400m 超（コンテナ）貨物列車運行の♥再検討が必要でしょう。
現状の全国鉄道網、♥freight transportation の見直し！を計り、場合によってはJR貨物の♥分割と、JR各社への貨物事業の♥再統合！で全国鉄道網の♥Restructuring（再構築）が必要！な時期になってきているのではないでしょうか...
ーシリーズ記事続きはこちらー
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※パブリックコメントとは...
2024年11月20日改定 Ver.2 Rev.2
パブリックコメントとは聞こえは良いですが、
自治体当局が『一方的な Scheme（企て！）についての Compliance（追認）!を促している』だけです！
つまり consensus（総意・協心）を得るための"異見"聴取ではありません！
feudalism（封建制）、ictatorship （独裁）に下づく施策に、 subordinate（従属させる）oppression（抑圧！) と同じ、中共が行っている tyranny（圧政！) と何ら変わりません！
つまり目安箱（市政へのご意見・ご要望受付）すらない様な municipality は、『独善的で恣意的な独裁支配！を行っている』と言えます。
※参）当サイト内関連記事 パブリックコメント 制度とは... はこちら。
関連団体リンクテーブル
- ●国交省 ♥国土交通ホットラインステーション（交通行政への要望受付）
- 鉄道局
公開：2021年8月26日
更新：2025年9月12日
投稿者：デジタヌ
USAに於ける旅客鉄道の役割とは...《 アメリカ鉄道網 第6回 》＜ ＴＯＰ ＞米国西部開拓に大きく貢献した河川と オレゴントレイル《 北米の水路と往還 ー帯書きー 》
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